本で寄付するチャリボン

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令和6年能登半島地震支援

令和6年能登半島地震義援金

チャリボンの仕組みを活用し、本の買取相当額を日本赤十字社を通じて義援金として届けます。
日本財団　災害復興支援特別基金

日本財団では、被災した方々への緊急支援、家屋の復旧支援、災害NPOの活動支援など、いま必要とされる支援を迅速に進めてまいります。
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シビックフォース

2024年1月1日午後4時10分ごろ、石川県能登地方で震度7の地震が発生しました。北陸地方を中心に各地で家屋の倒壊や停電、断水、火災、けがなどの被害が確認されています。Civic Forceは被災地での支援活動を行っています。ご支援をお願いします。
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日本レスキュー協会

日本レスキュー協会は、阪神淡路大震災をきっかけに発足し、災害救助犬とセラピードッグの育成と派遣、また、殺処分ゼロを目指した動物愛護活動を行っています。災害救助犬は、現在広く認知されつつあるものの、災害現場ではまだまだ有効活用されていません。本当の意味での認知拡大にむけて、行政や自治体、救助機関との関係を築くことを心がけています。また、国際的にも認められる災害救助犬の育成を目指しています。セラピードッグは、現在では被災地訪問だけでなく、老人施設や児童施設でも実施しています。その傍らで殺処分される犬達がいることにも目を向け、目の前の犬達を救うだけでなく殺処分ゼロを目指した活動も行っています。
全国こども食堂支援センター・むすびえ

認定NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえでは、2024年元日に、石川県能登地方で震度7の地震が発生したという報道を受け、日頃から情報等連携をしている石川県域で活動するこども食堂の中間支援団体であるかなざわっ子nikoniko倶楽部（事務局：NPO法人ささえる絆ネットワーク北陸）を通じて、資金・物資支援を想定した情報収集を行っています。
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長野県みらい基金

2024年1月1日に石川県能登半島を中心に発生した令和６年能登半島地震で被災された皆さま、ならびにそのご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。皆さまの安全と被災地の1日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。被災された皆様が少しでも安全、快適に避難生活を送れるよう、そして、一日も早い復興を成し遂げられるよう、被災地においては、NPO/NGOや地元企業、緊急救援NGOなどが被災者支援活動の展開をはじめています。その活動を支えるためには被災者に直接提供される義援金だけではなく、支援活動を支える「支援金」が必要です。
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日本図書館協会

日本図書館協会では被災した図書館の支援のために「図書館災害対策のための指定寄附金」を募集しております。いただいた寄附金は、災害の被害を受けた図書館の復興支援のために使用いたします。
カタリバ

認定特定非営利活動法人カタリバは、石川県金沢市で、令和6年能登半島地震で被災した子どものための居場所「みんなのこども部屋」を1月10日(水)より開設しました。
ETIC.（エティック）

NPO法人エティックは、能登半島地震で被災した地域の復興を中長期にわたって支援しています。
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自然と共存

医療・介護・福祉

本がある暮らし

日本図書館協会

日本図書館協会

日本図書館協会（Japan Library Association:JLA）は、1892（明治25）年の創立以来130年以上にわたり、日本の図書館を代表する総合的な全国組織として、図書館の成長・発展に寄与する活動を展開しており、現在は、全国の図書館員、図書館を支える方々などの個人・施設をあわせて約5,000の会員を擁しています。JLAの目的は、さまざまな種類の図書館（公共図書館、大学図書館、短大・高専図書館、学校図書館、専門図書館、国立国会図書館、その他の読書施設、情報提供施設）の進歩発展を図る事業を行うことにより、人々の読書や情報資料の利用を支援し、文化の進展及び学術の振興に寄与することです。

教育格差

こどもの貧困

こどものみらい古本募金

こどものみらい古本募金

「夢を、貧困につぶさせない。」こどもの未来応援国民運動推進事務局（こども家庭庁、文部科学省、独立行政法人福祉医療機構）は、全てのこどもたちが前向きな気持ちで夢や希望を持つことのできる社会の構築を目指し、こどもの貧困の解消に取り組む官公民の連携・協働プロジェクト「こどもの未来応援国民運動」を推進しています。寄付金は、貧困の状況にあるこどもたちに寄り添い、こども食堂や学習支援等の草の根の活動を行っているNPO等の支援に活用させていただきます。

自立をサポート

世界の問題に目を向ける

Dialogue for People

Dialogue for People

フォトジャーナリスト安田菜津紀・佐藤慧が活動するメディアNPO。シリア・イラク・ザンビア・フィリピンなど海外の紛争や貧困、災害の現場、東日本大震災の被災地域や沖縄、川崎ほか国内で起こる社会問題の現場など、国や地域にとらわれず、多様なテーマで取材・発信活動を行っています。ニュースでは取り上げられず、日常からこぼれ落ちてしまう声やどこか遠くのことに思えてしまう問題。しかし、それらはこの世界で起きている「私たち自身の問題」です。少しでも多くの方が「関心」をもつきっかけを増やし、解決に向けたそれぞれの「役割」を見つける機会を生み出していくために、さまざまな手段で「伝える」活動に取り組んでいます。弊会は東京都の認定を受けた「認定NPO法人」です。チャリボンを通じたご寄付も寄付金控除等の対象となります。社会に必要な対話の礎となる、この活動をぜひ、みなさまのご寄付で支えていただけると幸いです。

ウクライナ支援